画像認識、コンピュータビジョン、画像処理に関連する記事へのリンク集

ベンチャー企業AnyTechが、水質を判定できるAIを開発した。すでに水処理施設への導入事例もあるという。

応用範囲の広さから期待が集まるディープラーニングの技術だが、AIに読み込ませるための膨大な学習データが必要なため、ハードルが高いと考える人は多い。NTT研究所が、少ない学習データから効率的に学習できる技術を開発した。

NECと豊田通商は5月21日、クロマグロの幼魚のサイズ測定を自動化するサービスを開発したと発表。得られたデータは、えさの量や水揚げ時期の決定などに役立てる。

AIの画像認識技術を使って、海水などに含まれるマイクロプラスチック量を検出するシステムを、NECと海洋研究開発機構が開発。海域ごとのサンプルに含まれるマイクロプラスチックの数、大きさ、種類を自動で集計、分類し、流出源の推定を効率化。汚染の実態解明と、適切な排出規制の立案を目指す。

認証について分かりやすく解説する連載。今回のテーマはbotを見破る技術である「CAPTCHA」。

専門用語が飛び交いがちなセキュリティの知識・話題について、「認証」関連分野を中心にできるだけ分かりやすく紹介する連載。今回は「生体認証」の顔認証について。

ローソンが2020年中をめどに、レジを置かない実験店舗「ローソンゴー」を出店する方針を示した。

ソフトバンク子会社が、顔認証技術を活用したオフィスビルの入退室システムをリリース。ICカードを使わず、セキュリティゲート上の端末に顔をかざすだけで入館できる。認証精度は99％以上という。自撮りアプリ「SNOW」の顔認識を手掛けた香港のAIベンチャー、SenseTime Groupの技術を利用した。

パナソニックが、法人向けに顔認証技術のAPIを提供。スマートフォンアプリやWebサイト、入退管理システムなどに顔認証技術を組み込める。

大阪メトロが、顔認証技術を用いた改札機の実証実験を一部の駅で始める。同社の社員のみが対象で、実験を通じて課題を洗い出す。

総合建設会社の大林組が、NECの顔認証技術を導入。本人確認を行う他、入場・退場時の時刻とGPSを取得する。建設現場における勤怠管理を自動化し、業界の人手不足に対応する狙い。

道後温泉で明治元年から営業している旅館「大和屋本店」が、顔認証を採り入れた接客の実証実験を始めた。宿泊客は、カメラに顔をかざすだけで部屋の施錠・開錠、チェックアウト、精算できる。鍵を持ち歩く必要もなくなる。

ユーザーローカルが、ディープラーニングの技術を活用し、人の顔写真から被写体の感情と性別を判定する技術を発表。判定できる感情は「喜び」「怒り」「悲しみ」「驚き」「無表情」の5種類。公式サイトで一般公開する他、法人向けにWebAPIを提供する。利用料は無料。

画像から人物の骨格を自動で検出するAIツールを、ユーザーローカルが無償で公開。スポーツや医療、教育分野などでの活用を見込む。

ユーザーローカルが、ディープラーニングを使ったアイトラッキング技術を開発。デジタルサイネージの広告効果測定などでの活用を見込んでいるという。

紳士服のコナカが、スマートフォンカメラを活用して服のサイズを自動採寸できる無料アプリを開発している。11月中旬以降のリリースを予定。

「ZOZOTOWN」を運営するZOZOが、採寸用スーツ「ZOZOSUIT」なしで最適なサイズの服を提案できる新技術を発表。前澤友作社長は「ビジネススーツすらフルオーダーで作れるのでは」と期待を込める。

紳士服を販売するコナカが、スマートフォンで撮影した写真を使って服のサイズを測れるアプリを改良。スーツやコートの採寸・注文を可能にした。

ユニクロは、スマートフォンのカメラを使って採寸ができる「MySize CAMERA」と、身長や体重などのデータを基に最適な服のサイズを提案する「MySize ASSIST」を公開した。

ユーザーローカルは、試験中にカンニングしている受験者をリアルタイムに自動検知するAIを開発したと発表した。監視の自動化で試験監督を補助し、公正な試験を支援する狙い。

自社開発した内臓脂肪の推定アルゴリズムと、服を着たまま全身の採寸を行える「Bodygram」の技術を活用した。

NTTテクノクロスと伊藤忠飼料が、AI画像認識で豚の体重を推定する端末を共同開発した。

伊藤忠テクノソリューションズとスタートアップのIdeinは5月22日、「Raspberry Pi」を活用した体温検知デバイスを発売した。企業の受付や物流施設の出入り口などに設置すると、AIが発熱の疑いのある人を自動検知する。新型コロナの感染拡大防止などに役立てる。

遠近感、奥行き、光の反射などをリアルに感じ取れる実写3D映像を多数のカメラを使い、撮影する。

ソフトバンクは感染症対策として、TOHOシネマズの映画館に顔認識AI搭載の検温システムを納入すると発表した。

ソフトバンクは、AIによる顔認証を応用した検温システム「SenseThunder」を、全国のソフトバンクショップやワイモバイルショップに導入すると発表した。対象店舗は約3000店で、5月〜7月にかけて順次設置していく。

新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が続く中、体温計の需給が急激に高まっている。薬局や家電量販店では品不足が続き、国内メーカーは生産量を増やすなど対応に追われている。企業の間では赤外線サーモグラフィーカメラを導入する動きもある。

顔認証と発熱者検知が同時にできるカメラをアイリスオーヤマが7月1日に発売する。検知速度は0.2秒、顔認証精度は99％と「業界最高クラス」としている。

東京ドームがソフトバンクやベンチャー企業のAI検温システムを合計76台導入。主要な出入り口や東京ドームシティ内の営業施設などに設置する。