システム開発

システム障害ではない…？

ブレイバンステクノロジーズは、現在接客業を行っており、今後未経験でITエンジニア職種を志望する20代会社員を対象に実施した、「インフラエンジニア」に対する意識調査の結果を12月27日に発表した。同調査は、11月17日～19日の期間に行われ、106名から有効回答を得ている。

京都大学のスーパーコンピュータに保存していたデータ約77TBが消失した。うち28TBはバックアップがなく復元不能という。原因はHPE製バックアッププログラムの不具合。

過去にAI（人工知能）関連メディア「Ledge.ai」で公開した記事のうち、反響の大きかったもの再掲します（※初公開日：2020年11月5日）。 写真に写る人物をあっという間に、ディズニー顔に変換できる無料のウェブサイト「Toonify Yourself!」をご存じだろうか。同サイトは日本のSNSなどで話題に

最近、アジャイル開発とローコード開発に共通の問題があると気づいた。断っておくが、両者を一緒くたにして暴論しようというわけではない。あくまで「なんちゃってアジャイル開発」と「アカン・ローコード開発」に共通する問題を指摘しようという意図である。

政府は13日、新型コロナウイルスのワクチン接種をスマホで証明できるアプリの使い方を報道陣に示した。アプリはデジタル庁が開発し、20日に公開する。利用にはマイナンバーカードが必須で、カードの利便性を高…

勘定系システム「MINORI」は刷新せず、運用を見直す――。システム障害について金融庁や財務省から行政処分を受けたみずほ銀行やみずほフィナンシャルグループ（FG）は、再発防止策の方向性をこう説明する。同行の運用に数々の問題点があったのは間違いないが、果たして「運用でカバー」するだけで、次のシステム障害は防げるのだろうか。

「旧来型のプロジェクトマネジメント（PM）力だけでは十分とはいえない」――。日清食品ホールディングス・執行役員CIO（最高情報責任者）を2021年3月末まで務め、同社でDXをけん引してきた喜多羅滋夫氏が「システムの開発・運用・保守段階でDXパートナーに求めること」とは。

ある企業から、Webシステムの応答が遅いので調査してほしいという依頼を受けた。通信事業者からレンタルしているルーターの設定ミスを見抜いて対応したが、改善しなかった。調査を進めた結果、原因は設定ミスだけではないことが判明した。その原因とは一体何だったのだろうか。

新型コロナウイルスの「ワクチン接種記録システム（ＶＲＳ）」に登録された個人の接種歴約１億件のうち約５００万件は、内容に誤りがあるか、誤...

プログラマー向けに開発された等幅フォント「FiraCode」が、11月29日にアップデートされた。最新版の「FiraCode 6」では、2つの新機能が追加されている。

アジャイル開発とは、システム開発、とりわけ要件定義の難しさが「見えない」ことから来るという問題意識のもとで生まれた手法だ。しかしアジャイル開発を巡って、システム開発の現場ではとても困った問題が起こりがちである。これは日本だけの話ではない。

本連載の第1回では、テストプロセス改善がなぜバグの削減につながるのかを考察した後、テストプロセス改善の分類を紹介しました。第2回では、テストプロセス改善のメリットと課題を解説した後、課題を低減するためのヒントを紹介しました。今回は実践編として、テストプロセス改善の流れについて、具体例を示しながら解説します。具体例は、弊社がある金融会社のテストプロセスを改善して、市場バグが93件／年から翌年10件／年に89.2%改善した事例をベースにしています。しかし、実際の情報をそのまま出すわけにはいかないので、そのエッセンスだけを参考に、全て新規に作成しました。そのため、本記事で示した例は、実際の企業や業務内容とは一切関係しません。また、読者の皆さまが理解しやすいように、具体例はなるべくシンプルになるように努めました。

経済や社会のデジタル化に対応し、企業や行政機関がDX（デジタル変革）を推進するために、ビジネスパーソンをいかに「デジタル人材」へと成長させるか――。今、多くの企業が取り組み始めたリスキリングや、よく似た概念として注目されるリカレント教育の眼目は、これに他ならない。

金融庁は、みずほ銀行とみずほフィナンシャルグループが2月から9月にかけて計8回の障害を起こした件について業務改善命令を出した。

最近、久しぶりにリアルの会場で講演してきた。新型コロナウイルス禍が猛威を振るっていたときは、講演はZoomなどを使ったウェビナー形式ばかり。今回は聴講者が目の前にいたので、やはり話しやすい。ただなぁ、実はアウェー感たっぷりの講演だった。

DevOpsの市場は多忙で、資金も豊富だ。例えば先日はOpslyftの話を聞いた。インドと米国にまたがるこの企業は、ソフトウェアを作成する際のポストデプロイメント側のツールをまとめた統合DevOpsサービスを開発している。

クラウドの管理ミスで情報漏えいした――こんなセキュリティ事故の責任は誰にあるのか。クラウドサービスの利用企業が把握すべき大前提「責任共有モデル」を総務省の担当者に聞いた。

深夜放送かな？

ソフトウェア開発企業・Simple Threadの創設者であるジャスティン・エセリッジ氏が、ソフトウェアエンジニアとして20年活動した経験を基に、学習において重要なポイントやコーディングにおいて意識するべきポイントなどを20個にまとめて公開しています。

はじめに 私は「ISSUE」という副業プラットフォームを運営しているのですが、プラットフォームを構築する際にエンジニアの方々約200人とお話しました。そのヒアリング内容からエンジニア業務委託単価表を作成してみました。単価はこれか...

Googleが2021年10月1日に、オープンソースソフトウェアの安全性への貢献者に報奨金を支給するプログラムに対し、100万ドル(約1億1000万円)を提供することを発表しました

デジタルトランスフォーメーション（DX）の追い風を受けるITベンダー各社だが、喜んでばかりもいられない。従来の業務の在り方は変容を迫られており、先を見据えれば企業も人材も大淘汰の瀬戸際に立つ。特集『不要？生き残る？ ITベンダー＆人材 大淘汰』では、アクセンチュアやNTTデータ、NEC、富士通など主要各社について10月4日（月）から15日（金）まで全16回の連載で詳報。勝ち馬はどこか、不要になる仕事とは――。経営幹部や業界関係者らへの取材を通じ、その全貌を徹底レポートする。

「業務に精通し、自ら手を動かせる技術者」。これはIT業界やIT部門などで長らく理想形とされた技術者像だ。異を唱えにくい「正論」に思えるが、アホウとしか言いようのない思い込みだ。その結果、日本では「文系技術者」が量産されることとなった。

【NHK】マイナンバーカードの健康保険証としての利用について、厚生労働省は、トラブルのため先送りしていた全国での本格運用を、今月2…