システム開発

100日後に退職する47歳1日目 pic.twitter.com/4J6NK8mI8Y— 元アプリ開発者47歳@100日後に退職する47歳 (@tome_ura) July 13, 2021

バルテス株式会社のプレスリリース（2021年7月28日 10時00分）品質向上のために押さえておきたい“発注品質テクニック”を伝授『受入れテストの勘所と開発委託の品質向上』セミナー9月開催

外資系パッケージソフトの導入で失敗しないための方法を解説する本連載。今回はリリース前に行われる「ユーザーテスト」に焦点を当てます。世界的に見て、日本企業はユーザーテストを軽視する傾向にありますが、その理由は？　そしてどのような問題があるのでしょうか。

ソフトウェアテストにおけるテストケースやテスト結果の管理に、Excelなどの表計算ソフトを使っている人は多い。Excelは手軽に使えて利用しやすいが、例えば「過去のテスト結果を探すのが大変」「テスト結果の集計は手動でやらなければならない」など、不便さを感じている人も多いように思われる。そんなExcelでのテストケース管理の不便さを解決してくれるのが、テスト管理ツールだ。テクマトリックスが提供する「TestRail」は世界中で25万ユーザーを持つ、テスト管理ツールのトップブランドである。TestRailを導入すれば、どんな不便さを解消できるのか。テクマトリックス　ソフトウェアエンジニアリング事業部でTestRailの技術担当 中田陽大氏と、営業担当 小西智之氏に話を聞いた。

マイナビは6月26日、「ソフトウェア品質サミット」(東京・竹橋/参加費無料)を開催する。同セミナーの基調講演に登壇する電気通信大学 情報理工学部 講師 西康晴氏に、ソフトウェアの品質確保に重要なソフトウェアテスト、中でも「受入れテスト」が "納得感の高いシステム" を入手するために果たす役割について話を伺ったので、本稿ではその内容をお伝えしよう。

この連載のタイトルは「テンプレートから学ぶ……テスト仕様書」です。「テンプレート」と「テスト仕様書」がキーワードです。これらに加え、次回以降新たに「（IEEE）テスト文書」という言葉が出てきます。たくさんの言葉が出てきてややこしくなる前に、今回は開発工程とテストの関係について復習しておきましょう。

前回は東京高等裁判所における平成27年6月11日判決を例に、システムの要件定義で、ユーザがつい使ってしまいがちなNGワードをご紹介しました。「既存システムの機能の通り」「既存システムの機能を網羅・踏襲すること」…こうした言葉は結局、システムの要件を曖昧にして開発ベンダとの間に意識の齟齬を生んでしまいます。いくら優秀なベンダでも、他人の作ったシステム (同じ会社の違う担当者も含みます。) の機能や性能等の特徴を全て正確に把握してくれる確率はそう高くありません。どんなに丹念に調べても、その詳細な動作や使い勝手については理解しきれないことも多く、また、ユーザ自身も誤解している部分もあったりして、結局、前のシステムからのデグレードを起こしてしまう危険もあります。こうしたことを防ぐためには、要件を定義するとき、既存システムが持つ機能についても要件として明確に記述する必要があります。前回はそんなお話だったと思います。

アジャイルチームにテスティングを取り入れる、とくに、必要とされるテスト能力を確保することからFran O'Hara氏が得た教訓。アジャイルチームに完全にテストを取り入れるといってもチームに2、3人テスターを入れればいいというような単純なものではなく、むしろ、アジャイルの世界で品質のよいアプリケーションをリリースするためには多重の業務プラクティスとスキルが必要になる。

すでに実施している政策やプロジェクトを中止する、あるいは大きく方向転換する意思決定はタイミングが本当に難しい。ただし、プロジェクトオーナーやステアリングコミッティーがきちんと役割を果たせば、システム構築は多少のトラブルはあっても、大炎上することはない。

プログラミングなしに業務システムを開発できるローコード開発環境が充実し、開発を外注から内製に切り替える企業が増えている。ハムやソーセージの製造販売で年間150億円を売り上げる信州ハム（上田市）もその1社だ。ローコード開発環境に詳しいIDC Japanの入谷光浩氏が最新事情を紹介しつつ、信州ハムのキーパーソンとの対談によってコスト効果と開発効率を圧倒的に高めた秘密に迫る。

「仕様」と「要件」の違いを知っていますか? 本記事では、仕様と要件の意味と違いについて解説。また、使いわけるための例文・類語・英語表現をご紹介します。仕様書の書き方のポイントもあわせて解説します。

ワクチン担当大臣補佐官として新型コロナウイルスのワクチン接種状況を記録するシステムの開発を担当するなど、政府のIT投資に詳しい小林史明衆議院議員にデジタル庁の課題を聞いた。

［バルテス株式会社］ソフトウェアのテスト・品質向上支援に関するサービスを提供するバルテス株式会社（本社：大阪市西区、東京都千代田区、代表取締役社長：田中 真史、以下バルテス）は、株式会社システムインテグレータ（本社：さいたま市中央区 代表取締役社長：梅田 弘之）と共催し、無料Webセミナー『システム設計書の書き方セミナー～第4回 現場ですぐに使える！設計書の書き方、見せ方の実践テクニック～』を2021年10月6日（水）に開催することをお知らせいたします。昨今、大規模開発も中規模開発も「製造・テス…

株式会社BlueMemeのプレスリリース（2021年2月1日 10時00分）エンジニアの66.3%が[現在の開発プロセスに課題あり]　新規技術を活用した大規模なシステム開発には[アジャイル型]を含んだ開発プロセスに支持集まる

開発ツールは、ITシステム開発の現場で欠かせないもののひとつです。この記事では、開発ツールのおすすめ14製品を紹介し、その特徴を比較します。さらに、製品の選び方のポイントも解説します。

バルテス株式会社のプレスリリース（2021年7月19日 16時00分） 開発・設計関係者向け無料共催セミナー 上流工程における設計・テストのテクニックを伝授

プロダクトの品質を高めるための開発者テスト。一般に開発の後半で行うイメージがあるかもしれませんが、下流工程で集中的にチェックしようとすると、スケジュールの遅れやバグの見逃し、さらには長時間労働に繋がってしまいます。だからこそ上流品質を高めようと提案するのが、高橋寿一さんによる『ソフトウェア品質を高める開発者テスト』です。今回は本書から、なぜ上流工程で細かくテストをするべきかを解説した「第2章　上流品質向上のためのテスト」を抜粋して紹介します。

エンジニアの66.3%が「現在の開発プロセスに課題あり」　新規技術を活用した大規模なシステム開発には「アジャイル型」を含んだ開発プロセスに支持集まる

システム開発において、バグを減らし、ソフトウェアの品質を高めることは重要な課題である一方、その手法の多くはエンジニアの仕事量も増やす傾向にある。そこで必要となるのは、むやみなデバッグ作業やテストコードの作成ではなく、開発プロセスの上流で品質を担保するためのテスト戦略だ。仕事量を減らしながら品質を高める手法について、情報工学博士でソフトウェアテストを専門とする高橋 寿一氏が講演した。なお、この講演はデブサミ2021のなかでも最初に満員となったセッションで、デブサミ2021アワードの話題賞を受賞した。

システム開発の標準化、すなわち開発標準は、品質確保や生産性向上に欠かせない取り組みです。実際にシステム開発を外部委託している場合は、ITベンダーの開発標準がよく用いられています。しかし、ITベンダーの開発標準は、ITベンダーの思惑やソフトウェア開発そのものの標準化の難しさから、発注者が期待する品質を確保できないケースが後を絶ちません。本稿では、開発標準の基礎的な考え方から、発注者が開発標準を適切に適用するための方法を解説します。

平井卓也デジタル改革担当大臣の発言がマスコミやネットをにぎわせている。この件でDXやITの調達に関わるトップの振る舞いに関して、いくつかポイントがあったので、それらを論じたい。

菅義偉首相就任時の「目玉政策」として打ち出された「デジタル庁」が、9月1日に発足する。しかし、デジタル庁の母体になっている内閣府の情報通信技術（IT）総合戦略室（通...

東京オリンピック・パラリンピックに向けて政府が発注した健康管理アプリを巡り、調査報告書が公表され、開発費用の減額に平井デジタル改革担当大臣の発言は影響しなかったという見解を示しました。 　この健康管理アプリを巡っては当初、海外からの観光客らの利用を想定し、NECが開発した顔認証システムを使う予定でした。 　しかし、観戦客を巡る方針変更に伴い、約73億円だった費用が約38億円に減りました。 　この際、平井大臣が契約交渉をする内閣官房の幹部に対して請負先の企業を「脅しておいたほうがいい」と指示していました。 　報告書はNECとの契約変更について両者の協議で合意されたもので平井大臣の発言が影響したと認定しませんでした。 　一方、報告書はアプリの調達を巡り、守秘義務を負わない民間事業者が管理体制に組み込まれていたことや見積書を事業者に依頼する際に見積金額を特定して作成を依頼するなどの不適切な行為があったと指摘しました。

平井卓也デジタル改革相が内部会議で政府職員らに発言した内容が波紋を広げている。会議の一部の音声データが流出し、そこで平井大臣は政府IT発注で減額交渉のさなかにあったNECに対してデジタル庁の発注から排除するという趣旨を発言していたとされる。

デジタル庁を所管する“初代デジタル相”に就任する予定の平井卓也デジタル改革担当相は、コロナ禍で露呈した日本のIT政策の失敗を「デジタル敗戦」と呼ぶ。その敗因をどう見ているのか。官僚との定例会議における“NEC排除発言”の真意はどこにあったのか。同氏を直撃した。

東京五輪・パラリンピック向けアプリの事業費削減をめぐり、請負先企業のNECについて、「脅しておいた方がよい」と指示した平井卓也デジタル改革相が、同じ会議の中で、旧知の大学教授が関係する技術の優位性に…

麻生太郎財務相は３１日の閣議後会見で、みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）のシステム障害について「今年に入って立て続けに６回。金融サー...

大手ITベンダーを頂点とする日本のIT産業構造を崩壊させる大事件が起きた。NTTコミュニケーションズやNEC、日本ビジネスシステムズ、医療ベンチャーのアルム、ブレインの5社で構成するコンソーシアムが2021年早々に落札した、東京オリンピック・パラリンピックに向けた入国管理アプリ開発の契約金額を、政府が約73億円から約38億円に引き下げたことだ。

山田厚史（やまだ・あつし） ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。 デジタル庁が9月1日、発足した。「全ての手続きがスマートフォンで60秒以内に完結することを目指す」という行政のデジタル化は、巨 […]デジタル庁が9月1日、発足した。「全ての手続きがスマートフォンで60秒以内に完結することを目指す」という行政のデジタル化は、巨大な公共事業であり、利権の温床になる。集められた情報は、使いようによっては個人や団体を丸裸にできる。デジタル庁には公正な運営と透明は仕組みが欠かせないが、この役所は大丈夫だろうか。

東京オリンピック・パラリンピックの入国者向けアプリの開発費用の削減で平井デジタル改革担当大臣が請負先の企業を「脅しておいた方がいい」などと指示していたことについて「不適当だった」と釈明しました。 　平井デジタル改革担当大臣：「10年来、私と一緒に仕事してきた仲間なので、非常にラフな表現になった。表現は不適当だと思いますが、今後、気を付けていきたい」 　アプリは当初、海外からの観光客の利用を想定し、NECが開発した顔認証システムを使う予定でしたが、方針変更に伴い取りやめ、交渉の結果、費用は当初の半分の約38億円となりました。 　契約交渉にあたる幹部との打ち合わせでの発言について、平井大臣は「表現は不適当だったが自分は直接、業者と話す立場にない」などと述べました。