システム開発

［バルテス株式会社］ソフトウェアのテスト・品質向上支援に関するサービスを提供するバルテス株式会社（本社：大阪市西区、東京都千代田区、代表取締役社長：田中 真史、以下バルテス）は、株式会社システムインテグレータ（本社：さいたま市中央区 代表取締役社長：梅田 弘之）と共催し、無料Webセミナー『システム設計書の書き方セミナー～第4回 現場ですぐに使える！設計書の書き方、見せ方の実践テクニック～』を2021年10月6日（水）に開催することをお知らせいたします。昨今、大規模開発も中規模開発も「製造・テス…

株式会社BlueMemeのプレスリリース（2021年2月1日 10時00分）エンジニアの66.3%が[現在の開発プロセスに課題あり]　新規技術を活用した大規模なシステム開発には[アジャイル型]を含んだ開発プロセスに支持集まる

開発ツールは、ITシステム開発の現場で欠かせないもののひとつです。この記事では、開発ツールのおすすめ14製品を紹介し、その特徴を比較します。さらに、製品の選び方のポイントも解説します。

バルテス株式会社のプレスリリース（2021年7月19日 16時00分） 開発・設計関係者向け無料共催セミナー 上流工程における設計・テストのテクニックを伝授

プロダクトの品質を高めるための開発者テスト。一般に開発の後半で行うイメージがあるかもしれませんが、下流工程で集中的にチェックしようとすると、スケジュールの遅れやバグの見逃し、さらには長時間労働に繋がってしまいます。だからこそ上流品質を高めようと提案するのが、高橋寿一さんによる『ソフトウェア品質を高める開発者テスト』です。今回は本書から、なぜ上流工程で細かくテストをするべきかを解説した「第2章　上流品質向上のためのテスト」を抜粋して紹介します。

エンジニアの66.3%が「現在の開発プロセスに課題あり」　新規技術を活用した大規模なシステム開発には「アジャイル型」を含んだ開発プロセスに支持集まる

システム開発において、バグを減らし、ソフトウェアの品質を高めることは重要な課題である一方、その手法の多くはエンジニアの仕事量も増やす傾向にある。そこで必要となるのは、むやみなデバッグ作業やテストコードの作成ではなく、開発プロセスの上流で品質を担保するためのテスト戦略だ。仕事量を減らしながら品質を高める手法について、情報工学博士でソフトウェアテストを専門とする高橋 寿一氏が講演した。なお、この講演はデブサミ2021のなかでも最初に満員となったセッションで、デブサミ2021アワードの話題賞を受賞した。

システム開発の標準化、すなわち開発標準は、品質確保や生産性向上に欠かせない取り組みです。実際にシステム開発を外部委託している場合は、ITベンダーの開発標準がよく用いられています。しかし、ITベンダーの開発標準は、ITベンダーの思惑やソフトウェア開発そのものの標準化の難しさから、発注者が期待する品質を確保できないケースが後を絶ちません。本稿では、開発標準の基礎的な考え方から、発注者が開発標準を適切に適用するための方法を解説します。

平井卓也デジタル改革担当大臣の発言がマスコミやネットをにぎわせている。この件でDXやITの調達に関わるトップの振る舞いに関して、いくつかポイントがあったので、それらを論じたい。

菅義偉首相就任時の「目玉政策」として打ち出された「デジタル庁」が、9月1日に発足する。しかし、デジタル庁の母体になっている内閣府の情報通信技術（IT）総合戦略室（通...

東京オリンピック・パラリンピックに向けて政府が発注した健康管理アプリを巡り、調査報告書が公表され、開発費用の減額に平井デジタル改革担当大臣の発言は影響しなかったという見解を示しました。 　この健康管理アプリを巡っては当初、海外からの観光客らの利用を想定し、NECが開発した顔認証システムを使う予定でした。 　しかし、観戦客を巡る方針変更に伴い、約73億円だった費用が約38億円に減りました。 　この際、平井大臣が契約交渉をする内閣官房の幹部に対して請負先の企業を「脅しておいたほうがいい」と指示していました。 　報告書はNECとの契約変更について両者の協議で合意されたもので平井大臣の発言が影響したと認定しませんでした。 　一方、報告書はアプリの調達を巡り、守秘義務を負わない民間事業者が管理体制に組み込まれていたことや見積書を事業者に依頼する際に見積金額を特定して作成を依頼するなどの不適切な行為があったと指摘しました。

平井卓也デジタル改革相が内部会議で政府職員らに発言した内容が波紋を広げている。会議の一部の音声データが流出し、そこで平井大臣は政府IT発注で減額交渉のさなかにあったNECに対してデジタル庁の発注から排除するという趣旨を発言していたとされる。

デジタル庁を所管する“初代デジタル相”に就任する予定の平井卓也デジタル改革担当相は、コロナ禍で露呈した日本のIT政策の失敗を「デジタル敗戦」と呼ぶ。その敗因をどう見ているのか。官僚との定例会議における“NEC排除発言”の真意はどこにあったのか。同氏を直撃した。

東京五輪・パラリンピック向けアプリの事業費削減をめぐり、請負先企業のNECについて、「脅しておいた方がよい」と指示した平井卓也デジタル改革相が、同じ会議の中で、旧知の大学教授が関係する技術の優位性に…

麻生太郎財務相は３１日の閣議後会見で、みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）のシステム障害について「今年に入って立て続けに６回。金融サー...

大手ITベンダーを頂点とする日本のIT産業構造を崩壊させる大事件が起きた。NTTコミュニケーションズやNEC、日本ビジネスシステムズ、医療ベンチャーのアルム、ブレインの5社で構成するコンソーシアムが2021年早々に落札した、東京オリンピック・パラリンピックに向けた入国管理アプリ開発の契約金額を、政府が約73億円から約38億円に引き下げたことだ。

山田厚史（やまだ・あつし） ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。 デジタル庁が9月1日、発足した。「全ての手続きがスマートフォンで60秒以内に完結することを目指す」という行政のデジタル化は、巨 […]デジタル庁が9月1日、発足した。「全ての手続きがスマートフォンで60秒以内に完結することを目指す」という行政のデジタル化は、巨大な公共事業であり、利権の温床になる。集められた情報は、使いようによっては個人や団体を丸裸にできる。デジタル庁には公正な運営と透明は仕組みが欠かせないが、この役所は大丈夫だろうか。

東京オリンピック・パラリンピックの入国者向けアプリの開発費用の削減で平井デジタル改革担当大臣が請負先の企業を「脅しておいた方がいい」などと指示していたことについて「不適当だった」と釈明しました。 　平井デジタル改革担当大臣：「10年来、私と一緒に仕事してきた仲間なので、非常にラフな表現になった。表現は不適当だと思いますが、今後、気を付けていきたい」 　アプリは当初、海外からの観光客の利用を想定し、NECが開発した顔認証システムを使う予定でしたが、方針変更に伴い取りやめ、交渉の結果、費用は当初の半分の約38億円となりました。 　契約交渉にあたる幹部との打ち合わせでの発言について、平井大臣は「表現は不適当だったが自分は直接、業者と話す立場にない」などと述べました。

数え切れないほど障害を起こしても、改善の気配がない。ミスや事故にしては多すぎる。他の銀行なら起こり得ないことが、なぜこの銀行では起きるのか。序曲は平成の大再編で、すでに聞こえていた。

「昨今、『ビジネスモデル』という言葉がよく使われるようになったが、色々なものが連携しあう今の社会には『システム性』があり、一歩踏み込むとすぐにシステムの問題になる」と指摘するのは、東京大学名誉教授、大阪大学名誉教授で、システムイノベーションセンター（SIC）副センター長の木村英紀氏だ。実際、私たちの身の回りにある家電を含めたさまざまな工業製品やそれを支えるネットワークなどはすべて「システム」に帰結する。木村英紀氏が、2021年IEEE（米国電気電子学会）の各分野の最高賞であるTechnical Field Awardsの制御部門賞IEEE Control Systems Awardをアジアで初めて受賞したのを記念した講演に登壇し、システムはいかにあるべきか、社会との関わりの中からシステムを捉え直す提言を行った。

「今では理系採用が活発ですが、割と最近まで文系重視は変わらず、外部のベンダー丸投げにしてシステム全体を見られる人材...

クラス名編をつくりました あるメソッドを定義しようとするとき、そのメソッドを使う人達が名前からどんなことをするか理解できるようにするには、メソッドの内容に応じて適切な情報量の命名が求められます。 この記事では、メソッド名に用いるこ...

プログラミングのゴールは「設計書通り動くこと！」。設計書通り動いていれば、テストも通るし実際の業務にも影響を及ぼさない―。というのは、一見正しいように見えますが、「設計書通り動くこと」というのは１００％のプログラミングではありません。１００

はじめに コードを読みやすくする方法としては、コメントを適切につけること、ロジックを単純化すること、機能を分割することなど色々なものがありますが、今回は「名前の付け方」について自分が気をつけていることをまとめてみました。 当た...

厚生労働省は３日、新型コロナウイルス感染者と接触した可能性を知らせるスマートフォン用アプリ「ＣＯＣＯＡ（ココア）」について、グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」版で昨年９月下旬以降、接触があっても通知されない不

新型コロナウイルス対策のスマートフォン向け接触確認アプリ「ＣＯＣＯＡ（ココア）」の不具合が約４か月放置された問題で、厚生労働省のずさんな対応が明らかになってきた。同省は委託業者に実機を使ったテストを求めていたとしている

情報技術（IT）を使って新型コロナの感染拡大を防ぐ「切り札」として導入された接触確認アプリ「COCOA」。利用者の約3割を占めるアンドロイド版が昨年9月末から4カ月以上、機能していないことが分かった…

新型コロナウイルス対策のスマートフォン向けの接触確認アプリ「COCOA」。感染症対策の切り札として導入されながら、利用者の一部に4か月余りもの間、感染者との接触が通知がされていなかった。なぜ不具合が見過ごされたのか。（山枡慧、木村有李、坂井一照）厚生労働大臣も当事...

接触確認アプリ「COCOA」のAndroid版を「無用の長物」にする不具合が4カ月以上放置されていた問題は、厚生労働省のテストに対する姿勢の課題を浮き彫りにした。取材を進めると起こるべくして起こった問題であると分かった。

厚生労働省は16日、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」の不具合発生経緯の調査と再発防止についての報告書を公開した。